フルリモート転職で後悔した人が見落としていたこと10選【転職前チェックリスト】

フルリモート転職したのに、なんか違う。そう感じている人の多くは、転職前に確認すべきことを見落としていました。

結論から言うと、フルリモート転職で後悔する原因の9割は「求人の選び方」と「エージェントの使い方」のミスです。スキルでも運でもない。

この記事では、フルリモート転職で実際に後悔した人が見落としていたこと10選を、転職前のチェックリスト形式でまとめます。これを読んでから動けば、同じ失敗は防げます。

フルリモート転職で後悔する人の共通点

フルリモート転職で後悔した人の話を聞くと、ほぼ全員に共通していることがあります。それは「リモートできる会社に転職した」のではなく、「リモートできると思っていた会社に転職した」という点です。

求人票の「リモートワーク可」という文言を信じて応募し、面接でも深く確認せず、入社後に現実を知る。このパターンで後悔している人が圧倒的に多いです。

もう一つの共通点は「エージェント選びを間違えた」こと。大手の転職エージェントに登録して「リモート希望です」と伝えても、「現状リモート案件は少ないですね」で終わる。でもそれはその担当者が持っている求人が出社前提のものばかりというだけで、フルリモート求人自体は普通に存在します。探す場所が違うだけです。

以下の10選は、この2つの共通点から派生した「転職前に確認すべきだったこと」です。

フルリモート転職で後悔した人が見落としていたこと10選

① 大手エージェントに登録してリモート求人を探した

リモート転職で最初にやりがちな失敗が、リクルートエージェント・doda・マイナビ転職エージェントなどの大手に登録することです。大手は求人数が多い分、出社前提の求人が大半を占めます。「リモート希望」と伝えても、担当者が持っているリモート案件自体が少ないため、「現状は難しいですね」という回答で終わります。

これはあなたのスキルや経験の問題ではありません。そのエージェントがリモート求人をそもそも持っていないというだけです。フルリモート求人を探すなら、リモートワーク特化のエージェントに登録するのが最短ルートです。大手に登録して「やっぱり自分には無理か」と諦めてしまうのが、最も勿体ない後悔パターンです。

② 「リモート可」の求人に応募したら週3出社だった

求人票の「リモートワーク可」「在宅勤務可」という表記は、フルリモートを意味しません。多くの場合、週2〜3日は出社が前提で、リモートは「許可されている」だけです。面接でも「基本リモートです」と言われたのに、入社後に「最初の3ヶ月は出社で」「チームの状況によって出社日が増えることも」と条件が変わるケースは実際に多発しています。

求人票の表現別の実態目安はこうです。「フルリモート・完全在宅勤務」は出社義務なし（要確認）、「リモートワーク可・在宅勤務可」は週1〜3日出社が多い、「リモート相談可・応相談」は基本出社で例外的に在宅、という認識が必要です。応募前に「週何日出社か」「試用期間中の勤務形態はどうか」を必ず確認してください。

③ 入社後に「試用期間は出社」と言われた

「フルリモート可」で入社したのに、「試用期間の3〜6ヶ月は出社してもらいます」というルールが存在する会社があります。求人票にも面接でも言及がなく、内定後の条件通知書に初めて書いてあった、というケースも少なくありません。

試用期間が終われば本当にリモートになる会社もあります。ただし試用期間が終わっても「もう少し出社してほしい」「チームの状況が変わった」という形で出社が続くパターンもあります。内定後、条件通知書が来た段階で「試用期間中の勤務形態」を必ず文面で確認することが必要です。口頭の確認だけでは後から覆されます。

④ 経営陣が出社回帰派だと知らずに入った

現場はリモート推進でも、経営陣が「やはり出社が大事」という価値観を持っている会社があります。こういう会社では、業績が少し下がったタイミングや組織改編のタイミングで「出社回帰」の号令がかかります。コロナ禍でやむを得ずリモートを導入したが、経営陣は本音では出社させたかった、という会社が実際に多く存在します。

見極め方は、面接で「リモートワークの今後の方針について、経営陣はどのようにお考えですか」と直接聞くことです。この質問への答えが歯切れ悪い、あるいは「状況次第で」という回答が返ってくる場合は要注意です。また代表のSNSや取材記事があれば、リモートワークについての発言を事前に確認しておくことをおすすめします。

⑤ リモート社員が自分だけだった

求人票にはリモート可と書いてあり、面接でも問題ないと言われた。しかし入社してみると、他の社員は全員出社していて、リモートは自分だけという状況になることがあります。最初は「ラッキー」と思っていても、じわじわと問題が出てきます。

会議の情報がリアルタイムで入ってこない、雑談ベースの意思決定から外れる、評価が見えにくくなる、同僚から「あいつサボってるんじゃ」という空気が漂い始める。こういった状況が重なり、半年以内に退職するケースが実際にあります。入社前に「リモートで働いている社員は何人いますか、どの職種が多いですか」と確認しておくだけで、このリスクは大幅に減らせます。

⑥ 面接でリモートの実態を確認しなかった

面接でリモートについて深く聞くと「この人、仕事よりリモートが目的なのか」と思われそうで、聞けなかったという人が多いです。しかし実際には、リモートワークの実態を面接で確認することは採用担当者にとっても普通の質問として認識されています。むしろ確認せず入社して早期退職するほうが、お互いにとって損です。

面接で確認すべきことは、週何日リモートか、試用期間中はどうか、リモート手当や通信費補助はあるか、チームの何割がリモート勤務かの4点です。これを「入社後の働き方についていくつか確認させてください」という前置きで聞けば、印象を損なわずに確認できます。

⑦ 設備補助・通信費支給がゼロだった

フルリモートで働くためには、PCの性能、モニター、デスク、椅子、通信環境が必要です。会社が貸与するケースもありますが、「自前で用意してください」というスタンスの会社も存在します。通信費の補助がなく、月々の光回線代が全額自己負担という場合もあります。

年間で計算すると、PC購入費・周辺機器・通信費の合計が10万円を超えることも珍しくありません。給与条件だけ見て決めた結果、手取りが想定より大幅に減っていたという後悔につながります。オファー面談の段階で「リモートワーク時の設備補助・通信費補助の有無と金額」を必ず確認してください。

⑧ 上場前スタートアップでリモート制度が突然変わった

スタートアップは制度が変わりやすいです。入社時点ではフルリモOKだったのに、資金調達のラウンドが変わったタイミング、上場準備期に入ったタイミングで「組織強化のため原則出社」という通達が突然来ることがあります。

「成長フェーズだから仕方ない」「上場したらまたリモートに戻る」という言葉で押し切られ、気づいたら毎日出社している、というケースが実際にあります。スタートアップへの転職を検討する場合は、リモートワークが就業規則や労働条件通知書に明記されているかを確認することが重要です。口頭やSlackでの約束は、組織の方針転換で簡単に覆ります。

⑨ 求人票の「フルリモート」が入社後に消えた

求人票には「フルリモート」と明記されていたのに、入社後に勤務形態が変わるケースがあります。「コロナ対応として設けていた制度だった」「人員が増えたので体制を見直した」という理由で、入社半年後にリモート廃止の通知が来た人もいます。

これは労働条件の変更にあたるため、本来は社員の同意が必要です。ただし「会社の方針変更」として強行されるケースもあります。入社時の労働条件通知書にリモートワークの条件が記載されているかを確認し、記載がない場合は書面での確認を求めることをおすすめします。

⑩ フルリモート特化のエージェントを知らなかった

フルリモート転職で後悔している人の多くに共通しているのが、フルリモート特化のエージェントを使っていなかったという点です。大手エージェントでリモート求人を探しても「少ない」「難しい」と言われる理由は、そのエージェントがリモート求人を専門に集めていないからです。

リモートワーク特化のエージェントに登録すると、求人の質と量がまったく違います。営業・マーケティング・事務などのビジネス職でも、フルリモートの正社員求人が普通に存在します。「エンジニアじゃないとリモートは無理」は探す場所が違うだけで、正しくありません。転職活動を始める前に、まずフルリモート特化のエージェントに登録することが、後悔しないための最短ルートです。

フルリモート転職で後悔しないためのエージェント選び

ここまで紹介した10の後悔パターンのうち、①⑥⑩の3つはエージェント選びを変えるだけで防げます。残りの7つも、リモートワークに詳しいエージェントを使えば、担当者が面接対策や条件確認をサポートしてくれるため、大幅にリスクを減らせます。

フルリモート転職に強いエージェントの条件は3つです。リモートワーク特化の求人を保有していること、ビジネス職のリモート求人も扱っていること、入社後の条件確認まで伴走してくれることです。大手エージェントと並行して使うのではなく、最初からリモート特化に絞って登録することをおすすめします。

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まとめ

フルリモート転職で後悔した人が見落としていた10のことを紹介しました。求人票の文言を鵜呑みにしない、試用期間中の勤務形態を書面で確認する、経営陣のリモートへの姿勢を事前に調べる。これだけでも、後悔のリスクは大幅に下がります。

そして最も大きい後悔の原因は「探す場所が違った」ことです。大手エージェントでリモート求人が見つからないのは、あなたの市場価値の問題ではありません。フルリモート特化のエージェントを使えば、ビジネス職でもリモートの正社員求人は普通に存在します。